スポーツを発展させるための企業支援のメリット、デメリット

日本でもバブル崩壊、リーマンショックと経済危機が起こるたびに問題になってきた企業スポーツの存続。お隣の国の韓国でも同じようなことが起こっているみたいです。

産経ニュース

リストラが始まった凋落サムスン…スポーツ支援も打ち切りで「韓国はラグビー代表を編成できない」

韓国最大の財閥、サムスン・グループが傘下のスポーツチームに対する厳しいリストラに取り組み、韓国スポーツ界に衝撃が走っている。韓国紙・朝鮮日報(電子版)が1月7日で報じた。すでにラグビー部の廃部が決定。このほかにテコンドー、卓球、レスリング、バドミントン、陸上なども廃部の可能性があるとみられ、韓国が今後、国際大会で活躍できるか危機感を募らせる。

http://www.sankei.com/premium/news/150120/prm1501200004-n1.html

日本より一層状況がひどいのが韓国代表チームが作れない可能性があるということ。これは記事の中でサムスンの一極集中による弊害のようなことが書かれていますが、確かにサムスンが手を引くだけでここまでの問題になってしまうというのは影響力が大きくなりすぎなのかもしれません。

企業スポーツのいいところは、企業の業績が安定しているときはしっかりとした支援を行うことができ、所属する選手もしっかりと練習時間がとれてスポーツに打ち込むことができました。しかし、いざ企業の業績が悪化すると真っ先にスポーツ支援は打ち切られてしまい、企業に頼ったスポーツだと運営そのものにも大きな影響が出てきてしまいます。

サムスンの場合は分かりませんが、日本の企業スポーツは基本的に福利厚生目的で運営され、自社への帰属意識を高めるために利用されてきました。簡単に行ってしまうと売上に結び付くことはあまりないということです。そうなると業績が悪くなった企業としては企業スポーツへの支援を打ち切らざるをえません。

日本の企業スポーツは上記のような理由で一気にしぼんでしまいましたが、その受け皿として地域に根差したスポーツチームを掲げて運営を行っているところも多く見られます。基本的にはこのような形で地域に根差し、その地域で活動している企業から広く資金を集めて、一社に依存した運営から脱却することがスポーツチームを長く運営していく道だと考えます。

日本の場合は、韓国のようにサムスン一社に国中のスポーツが依存していることはないので、国を代表するチームが作れなくなることはないのかもしれませんが、安定的なチーム運営のためには一社に依存しない資金調達の方法を採用するしかないと思います。

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