オリンピックパラリンピックのマーケティングについて、電通報が面白い

電通報という電通のオウンドメディア(?)が色々な事を書いてくれていて非常に面白いです。特にDataとColumnが面白いのでまだご覧になったことがない方はぜひ一度見てみてください。

電通報
http://dentsu-ho.com/

さてその電通報に興味深い記事があったので、備忘録的にブログに残しておこうと思います。

東京オリンピック・パラリンピック(東京2020)とマーケティング
http://dentsu-ho.com/articles/1275

私もスポーツをなんとか盛り上げたいと思う中でどうしてもオリンピックパラリンピックは避けて通れない話題です。できればオリンピックパラリンピックの種目以外のスポーツにももっと注目してもらいたいという気持ちもありますが、やはりオリンピックパラリンピックは非常に大きな、誰でも注目するイベントなので。

その中でも特に「お金」「スポンサー」の話題と言うものに興味があったります。運営しているスポクリもどうやってマイナースポーツにスポンサーを見つけて、お金を回していけるのかと言うことを考えて作られたサービスだからです。

しかしながらオリンピックパラリンピックはことスポンサーがいくら支払っているのかなどの情報と言うのがなかなか出てこなかったり、スポンサーが行使できる権利と言うものもなかなか分かりづらいところがあります。

そんな中で今回の電通報の記事はそこかしこに色々な情報が載っているものでした。例えばスポンサーのカテゴリとしてIOCが管理するTOPプログラム、開催国の大会組織委員会が管理する大会スポンサー(ジョイントマーケティングプログラム)、各国のオリンピック委員会が管理するパートナープログラムと3つのカテゴリがあるみたいです。

今回は東京開催なので、日本はパートナープログラムはなく、ジョイントマーケティングプログラムが包括するみたいですね。

これでもまだまだわからないところが沢山ありますが、こう言った情報を少しでも仕入れることで、色々なオリンピックに出場する選手にもしっかりとしたサポートと、支援するスポンサーにも大きなメリットがあるような枠組を作れたらなと思う次第です。

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